ニュース

日本最大級の医療プラットフォームを運営するファストドクター株式会社［本社：東京都港区、代表取締役：菊池　亮（医師）、水野敬志］は、同プラットフォームに登録し、アンケート調査への協力が得られた医師277名を対象に、2023年1月26日から全国で運用が開始された電子処方箋の取扱いに必要な「HPKIカード※の取得状況と普及方法の把握」を目的とした実態調査を実施しました。※Healthcare Public Key Infrastructureの略。保健医療福祉分野で公的資格の確認機能を有する電子署名や電子認証を行う基盤を指す 背景 2020年4月に特例的な

医療プラットフォーム「ファストドクター」を運営するファストドクター株式会社（以下、ファストドクター）［本社：東京都港区、代表取締役：菊池亮（医師）、水野敬志］は、元SmartNews International（以下、スマートニュース）のプロダクトマネジメント部門 シニアディレクター（US担当）の西岡悠平が執行役員 / VP of Product（Vice President of Product）に就任したことを発表いたします。 西岡について 西岡は、日本発のユニコーン企業であるスマートニュースの成長を黎明期からリードしてきたエンジニアで、開発チー

ファストドクター株式会社（以下、ファストドクター）［本社：東京都港区、代表取締役：菊池　亮（医師）、水野敬志］は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の後遺症治療薬を研究・開発する治験実施医療機関に対し、分散型臨床試験（decentralized clinical trial；DCT）の運用支援を2023年2月より開始します。ファストドクターの豊富な在宅医療、オンライン診療（D to P with N含む）および患者と医療機関間をマッチングするオペレーション実績を活かし、治験実施医療機関とともに患者への負担が少なく生産性の高いDCT事業の新たな環境を目指します。 臨床

最小限の医療資源で最大限の成果をあげる――。少子高齢人口減少社会を迎え、医療提供体制の根本的な見直しが図られている。なかでも課題となるのが、在宅医療の推進。この状況を一変させる存在として最近注目を集めるのが、救急往診事業を軸に、医療機関向けに往診サポートやオンコール代行などを担うファストドクターだ。地域医療の拡充に向けて、開業医はどう連携体制を組むべきかを考える。 かかりつけ機能の構築には赤ひげよりもシステムが必要 ―第８次医療計画でも検討されていますが、開業医による在宅医療の拡充が大きなテーマになっています。そこで本日は1人開業医が在宅医療を拡充させる

弊社代表　菊池亮が福島市医師会報（令和5年1月1日発行）に、福島市で展開する「デジタル往診　ファストドクターふくしま」に関する活動報告を寄稿いたしました。 関連：ファストドクター、福島市で「デジタル往診」を開始。全国の医師不足の地域に、夜間休日の新たな選択肢を提供 ファストドクターふくしまは、都心部のオンライン診療と現地の看護師による訪問看護を組み合わせた「D to P with N」（Doctor to Patient with Nurse）モデル事業です。ファストドクターでは新しい受診のかたち「デジタル往診」として現在、福島市での実証実験として展開しています。

11月28日付のエンジニア情報メディア「Qiita」「Publickey」にて、「ファストドクターテクノロジーズ」設立に関するCTO宮田のインタビューが掲載されました。 12月28日　Qiita ITの力で日本の医療を未来に進めるファストドクターで、エンジニアがイキイキと活躍しているのは何故ですか？https://zine.qiita.com/interview/202212-fastdoctor/ 12月28日　Publickey ファストドクターが、ITエンジニアを積極採用へ。医療の生産性を劇的に向上させるテッ

ファストドクター株式会社（本社：東京都区、代表取締役医師：菊池 亮、代表取締役：水野 敬志）は、東京都台東区と連携して「台東区休日・夜間発熱相談センター」を2022年11月29日より開始したことをご報告します。 東京都台東区とファストドクターは、重症化リスク等がある区内在住の方が、休日や夜間に発熱等の症状が出た場合の相談窓口「台東区休日・夜間発熱相談センター」を設置しました。当センターでは、高齢や妊娠により重症化のリスクが懸念される発熱患者等からの相談に看護師が対応し、必要に応じて救急往診やオンライン診療といった診療につなげます。 [実施概要]・休日、夜間を対象とし

ファストドクター株式会社（本社：東京都港区、代表取締役医師：菊池 亮、代表取締役：水野 敬志）は、都心部のオンライン診療と現地の看護師による訪問看護を組み合わせた「D to P with N」（Doctor to Patient with Nurse）モデル事業の検証を福島市にて開始したことをご報告します。本事業は、ファストドクターが展開する救急往診の対象エリア外での実証的取り組みとなり、2024年4月の医師の働き方改革の施行によって医療リソース不足が見込まれる地方部への活用を目的としています。 背景 ファストドクターは2016年に東京23区から救急

ファストドクター株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：菊池 亮(医師)、水野 敬志、以下ファストドクター ）は、KDDI株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：髙橋 誠、以下KDDI）のヘルスケアアプリ「auウェルネス」と連携し、医師がテレビ電話で「こころの不調」に関する相談や診察を行う「ファストドクター for KDDI」を2022年11月7日から開始いたします。こころの不調に関する相談窓口の充実と、精神症状の急性増悪や急性発症等の救急受診窓口の充実を目指し、適切に地域の医療機関につなぐことを目指します。 精神疾患領域の課題①　患者数の増加

ファストドクター株式会社は約3年間にわたる新型コロナウイルス感染症に関する地域医療支援に対し、新潟県より新潟県知事 花角 英世さま名、および、新潟県福祉保健部より感謝状を頂戴いたしました。 ファストドクターの提携医療機関をはじめ、参画関係者様の多大なご協力の元でこのような証を頂く事が出来ましたこと、心より感謝申し上げます。今後も、地域医療に貢献する者として、全社一丸となり医療課題解決に全力を注いでまいります。 代表取締役・医師　菊池 亮代表取締役　水野 敬志 ファストドクターについて 全国に対応する

現在、国は新型コロナとインフルエンザが同時流行した場合の医療逼迫に備えて、「発熱など発症が出た場合の自己検査」や「陽性発覚後の自主療養」など患者による自主的な行動を求めています。一方で、陽性発覚後に必要な行動と受けられるサポートが、検査の方法、重症化因子や同居人の有無、居住地などで細かく細分化されており、発熱などの症状を抱えながらそれらを理解することは困難となっています。そこでファストドクター株式会社は、患者が自身の居住地や基礎疾患の有無を選択するだけで、その後の最適な行動を導いてくれるWebサービス「スマート療養ナビ」を、本日12月21日から提供開始いたしました。 1日約3,0

医療プラットフォーム「ファストドクター」を運営するファストドクター株式会社は、医療DX事業の高速化やヘルスケアデータ活用を主軸とした新規事業開発を担うためのバーチャルカンパニー、「ファストドクターテクノロジーズ」を12月1日付で編成いたしました。また、CTO（Chief Technology Officer）の役職を新設し、同日付けで宮田芳郎が就任したことをお知らせいたします。 組織編成の概要及び目的 ファストドクターはこれまで、診療費のキャッシュレス化や保険証のオンライン提出といったペイシェントジャーニーのデジタル化や、主治医とファストドクター医師