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　「ママリ 口コミ大賞」は、ママ向けNo.1アプリ「ママリ」のユーザーが、膨大な口コミデータをもとに “子育て家族が支持している商品・サービス” を選出する取り組みです。 →　詳細：https://award.mamari.jp/　このたび、当社のオンライン診療サービスが「オンライン診療部門」を受賞いたしました。ファストドクターのオンライン診療は、11の診療領域を備え、急な発熱や腹痛など日常で起こりやすい体調不良から、喘息・アレルギー、皮膚症状、こころの不調まで、幅広い医療ニーズにオンラインでお応えするサービスです。　子育て世代から寄せられた温かい口コミや励ましのお声を励みに、これからも、み

　日本最大級の医療支援プラットフォームを開発・運営するファストドクター株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：菊池 亮［医師］、水野 敬志）のCFO・中川修平は、人的資本経営をサポートする株式会社BNGパートナーズが主催し、時代を牽引し社会に最も大きなインパクトを与えた「次世代リーダーの『ロールモデル』となるCxO」を顕彰する「Japan CxO Award 2025」において、「経営・管理部門 グロースクラス 最優秀賞」を受賞いたしました。 CFO 中川 修平コメント 　このたびは、栄誉ある賞を賜り、心より御礼申し上げます。社会保障制

　愛媛県松山市は11月21日の定例記者会見において、感染症の流行期に夜間や休日における医療アクセスを確保するため、2025年12月1日から2026年1月31日まで、オンライン診療を導入すると発表しました。対象は内科・小児科（小児科は年末年始のみ）で、提供時間は内科が平日18時〜翌9時、土曜日12時〜翌9時、日曜・祝日および年末年始（12月29日〜1月5日）は9時〜翌9時、小児科は年末年始（同）のみ8時〜翌8時です。　松山市では従来、松山市急患医療センター、松山市医師会休日診療所などが夜間・休日の医療を担ってきましたが、昨年の年末年始は例年より休みが長く、さらにインフルエンザの流行拡大により救急

　長野県長野市は11月18日の定例記者会見において、「休日緊急医オンライン診療」を2025年12月7日から2026年2月23日まで実施すると発表しました。内科・小児科を対象に、期間内の日曜・祝日および年末年始（12月29日〜1月3日）の午前9時～午後5時に提供し、感染症の流行期に集中しやすい軽症患者の受診先を確保するとともに、医療機関の混雑緩和と医師の負担軽減を図る狙いです。　本取り組みには、ファストドクターが自治体向けに提供支援する「自治体オンライン診療」サービスが採用されており、休日の医療相談や比較的軽症な急病に対して、迅速で適切な医療アクセスを確保する体制が整備されます。　ファストドクタ

　2025年7月6日、日本最大規模のMBAプログラムを提供するグロービス経営大学院主催のカンファレンス「あすか会議」に、当社代表・水野が登壇しました。 「ヘルスケア×AIの可能性 ～AIが拓く医療の未来～」をテーマに行われたパネルディスカッションの動画が公開されています。 開催概要 開　催：2025年7月6日(日) 主　催：グロービス経営大学院イベント：あすか会議2025 第7部 分科会T(テクノベート・AI)パネリスト： （敬称略）・安宅 和人（慶應義塾大学 環境情報学部 教授／LINEヤフー株式会社 シニアストラテジスト）・中尾 豊（株式会社カケハシ

　医療・医学情報の専門メディア「日経メディカル」（2025年10月31日）にて、救急医療体制の維持が難しい地域におけるオンライン診療の活用事例として、ファストドクターの取り組みが取り上げられました。記事全文は以下のリンクよりご覧ください。 広がる1次救急のオンライン診療、地方の夜間・休日受け入れ体制維持に貢献→ https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t349/202510/590787.html（日経メディカル） 　記事では、当社が自治体や医療機関と連携し、夜間・休日の一次救急をオンライン診療で

　ナレッジ＆レポートに、新しいインタビュー記事を掲載しました。　秩父市長・ちちぶ医療協議会会長の清野 和彦氏、秩父郡市医師会会長の井上 靖氏にご登壇いただき、当社代表・医師の菊池とともに、2025年7月から始まった埼玉・秩父医療圏での「夜間オンライン診療全域導入」をテーマに鼎談を行いました。医療資源の偏在や地域医療の持続性といった課題に対する新たな取り組みの背景と展望を語っています。　秩父地域では、夜間の救急医療体制を補完するため、医療圏全域を対象とした夜間のオンライン診療が導入されています。救急病院の負担軽減や救急車の適正利用促進、さらには住民の安心につながる取り組みとして、医療圏全域での導

　日本経済新聞が政府や自治体、民間の統計を日本経済新聞が独自に分析し、様々な課題の解決に取り組む地域の姿に迫る「データで読む地域再生」（2025年10月10日）にて、医療資源に課題を抱える全国の自治体でオンライン診療の導入が広がることについての特集記事において、ファストドクターの取り組みが取り上げられました。記事全文は以下のリンクよりご覧ください。 オンライン診療10県で倍増　青森は365日全域で小児科対応、子育て支援→ https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC164820W5A910C2000000/（日本経済新聞）

　このたび、当社が支援する鳥取県北栄町における小児オンライン診療の取組が、厚生労働省「第４回 地域医療構想及び医療計画等に関する検討会」（令和7年9月11日開催）において示された「医師偏在対策について」の資料に掲載されました。　北栄町は町内に小児科を標榜する医療機関がなく、特に夜間や休日には近隣町まで移動しなければならないという課題を抱えていました。こうした地域における「小児科医不在」の状況に対応するため、夜間・休日の急な体調不良に対応できる小児向けオンライン診療の住民専用窓口を開設しています。　 当社は地域関係者との連携のもと、この仕組みの導入と運営を支援してまいりました。今回の厚労省資料で

　このたび、経済メディア「NewsPicks」の子ども向け新聞「NewsPicks for Kids」（ユーザーベース社発行 / 2025年9月号）の新連載「ハテナ？エコノミー」に、当社代表取締役・菊池 亮（医師）のインタビューが掲載されました。 　本企画は、読者である子どもたちが日常で感じる「ハテナ？」を出発点に、大人も意外に知らない世の中やビジネスの仕組みを実践者や有識者に学ぶ新しい連載です。初回特集「医療・ヘルスケアの進歩」では、子どもたちにも身近になってきた「オンライン診療」をテーマに取り上げています。　インタビューでは、大学病院の救急現場での経験からファストドクターを起業した背景、救

　このたび、当社代表取締役・菊池 亮（医師）の寄稿が、医療専門誌「月刊 保険診療」（医学通信社発行）2025年10月号に掲載されました。 　本号の特集企画「視点」では、「救急車利用の有料化」をテーマに、有識者2名がそれぞれの立場から論考を寄せています。菊池は「救急車利用の適正化に向けた取組みと今後の展望」という観点から、増加を続ける救急搬送件数や軽症搬送の課題に対し、当社が提唱するオンラインで緊急性の判断を行い、必要な患者を対面診療につなげる「バーチャルファーストケア」の有用性や事例を交えつつ、「救急車利用の有料化」に関する見解を述べさせていただきました。　このような貴重な誌面を通じて、発信の

　弊社代表取締役社長・医師の菊池 亮が、令和7年度より令和9年度までの任期において、東京都医師会 在宅医療委員会の委員を拝命いたしました。前期（令和5年度）の委員拝命に続く2期目の就任となります。　東京都医師会の在宅医療委員会は、東京都における在宅医療体制の強化と課題抽出、一次医療の充実を目的に運営されている専門委員会です。2040年問題を見据えた東京都の医療提供体制や高齢化社会への対応を重点テーマとし、多職種・多機関連携による在宅療養支援、24時間対応体制の構築、在宅医養成の啓発や研修プログラムの企画・実施に取り組んでいます。　菊池は、当社において救急医療ならびに在宅医療の24時間体制構築を