【学会発表】オンライン診療における「D to P with N」の活用事例と令和8年度診療報酬改定:第29回 日本遠隔医療学会学術大会
#オンライン診療
医師が患者から離れた場所にいても、患者のそばに看護師がいれば、聴診や検査、処置まで含めた診療が行えます。こうした「D to P with N(患者が看護師等といる場合のオンライン診療)」は、医師の偏在や夜間・休日の医療体制の維持が課題となる地域を中心に自治体や医療機関による導入が広がっています。
2026年度(令和8年度)の診療報酬改定では、「D to P with N」における看護師の訪問や検査・処置を評価する項目が新設されました。一方で、現場で多く運用されている患者が施設に訪れる「来所型」の多くは、看護師の補助に対する評価の対象外です。また精神科では、専門職の同席を条件にオンライン診療での初診が評価されるようになった一方、その条件が患者にとって受診の妨げになり得ることも当社の調査から見えてきました。
2026年11月7日に開催された第30回 日本遠隔医療学会学術大会「法規整等制度分科会」セッションにおいて、当社執行役員の福島直央は、「オンライン診療における D to P with Nの活用事例と 診療報酬改定」と題して発表し、今回の改定内容と全国の活用事例を照らし合わせて制度と現場のギャップを報告しました。本稿では、発表内容をもとに、制度の背景を補いながら解説します。
オンライン診療の類型 厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」は、医師(Doctor)と患者(Patient)が情報通信機器で直接つながる形を「D to P」とし、患者のそばに誰がいるか(with)によって類型を分けています。2019年の指針改正で、看護師等(Nurse)が同席する「D to P with N」の位置づけが定められました※1。
類型
患者のそばにいる人
主な場面
D to P
なし(患者本人・ご家族)
自宅などから行う一般的なオンライン診療
D to P with D
別の医師
専門医が遠隔から主治医を支援する診察など
D to P with N
看護師
在宅医療、へき地、夜間休日の来所型診療など
「D to P with N」では、看護師等が患者の同意の下で同席し、医師の指示や診療計画・訪問看護指示書に基づき、聴診器や測定機器の操作、検体採取、注射、処置などの診療補助を担います。ビデオ通話だけでは得られない身体所見を補えること、デジタル機器の操作に不慣れな高齢者や子どもの保護者も安心して受診できることが利点です。
診療報酬におけるwith Nの歩み 診療報酬は、保険診療の対価として公的医療保険から医療機関等に支払われる公定価格で、医療機関向けは「点」(1点=10円)、訪問看護ステーション向けの「訪問看護療養費」は「円」で定められています。原則と2年ごとに改定され、令和8年度改定は2026年6月から適用されています。オンライン診療と 「D to P with N」の評価は、次のように段階的に広がってきました※3。
活用事例② 看護師が車両で患者のもとへ出向く型 看護師と医療機器を乗せた車両が患者のもとへ向かい、車内で医師のオンライン診療を受けられるようにする仕組みは「医療MaaS(Mobility as a Service)」と呼ばれます。長野伊那市で2021年度から、市内の複数の医療機関が専用車両「モバイルクリニック」を共同で利用しているケースは、医療Maasの先進事例として知られています※9。
患者の側に同席する専門職のうち、保健師は保健所や市区町村で地域住民の健康相談・訪問指導を担う看護系の国家資格、精神保健福祉士は精神障害のある人の生活や社会参加を支援するソーシャルワーカーの国家資格、公認心理師は心理支援の国家資格です。福島は、患者側に同席する専門職として、保健師だけでなく、精神保健福祉士や公認心理師なども想定されている点に触れ、従来の「D to P with N」にとどまらない新たな事例として「with X」という言葉を用いて説明しました。
D to P with Nやwith Xを持続的な医療提供の仕組みとして定着させるには、制度上の形式だけでなく、専門職が担っている機能、運営にかかる費用、患者の受け止めを含めて実施状況を検証する必要があります。そのうえで、来所型や医療MaaSを含む運用場所、専門職の所属や関わり方について、実態に即した評価のあり方を検討していくことが重要です。