【論文発表】救急搬送とオンライン診療を組み合わせた新たな医療提供モデルの有効性に関する筑波大学との共同研究論文が公開されました

#オンライン診療

　ファストドクター株式会社と国立大学法人筑波大学（学長：永田 恭介）による共同研究成果が、国際的な救急医療学術誌「Prehospital Emergency Care」に掲載されました。本論文では、コロナ禍の北海道旭川市において実施された、救急搬送とオンライン診療を組み合わせた新たな医療提供モデルの有効性が検証されています。

^{※ 救急搬送とオンライン診療を組み合わせた新たな医療モデル図示：論文より和訳して作図}

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行下では全国的に救急要請件数が急増し、特に地方部では救急車が出動できない事態も発生していました。旭川市はこうした課題に対処するため、自宅療養中の軽症のCOVID-19患者から119番通報があった場合に、従来の救急出動と並行してオンライン診療を実施する新たな体制を2023年11月から2024年1月にかけて導入しました。本研究の目的は、救急通報にオンライン診療を組み合わせた新たな体制が、救急医療の負担軽減や搬送適正化にどのような効果をもたらしたかを検証することです。

　本研究は、後ろ向きコホート研究（レトロスペクティブコホート研究）として実施されました。対象は2022年11月から2023年1月にかけて旭川市で119番通報を行った、自宅療養中の軽症COVID-19患者です。通報時には救急車の出動と同時に、消防指令センターの要請を受けて、ファストドクター提携医療機関の医師がオンライン診療を開始し、救急車による搬送の必要性を判断しました。研究チームは、「病院に搬送された症例」と「オンライン診療により搬送不要と判断された症例」のそれぞれの患者特性やオンライン診療に要した時間などを比較し、統計解析を行いました。

　解析の結果、「救急車で病院に搬送された群」と、「オンライン診療によって搬送不要で済んだ群」との間で以下のような差異が明らかになりました。

　このことから、救急隊とオンライン診療の連携により軽症患者の相当数に対して、救急搬送を回避できていることがわかります。また、救急搬送が行われた患者群は、搬送されなかった患者群と比べて高齢であることが多く、低酸素症状の頻度も高いという違いから、年齢や酸素飽和度といった要素が、搬送の必要性を判断するうえでの重要な指標となっていることが示唆されました。

　本実証実験において、当社は医療提供体制を提供するプラットフォームを運営する企業として以下のような重要な役割を担いました。

　本研究の結果、オンライン診療を組み込んだ救急対応が地方における医療資源の負担軽減に寄与しうることが示されました。実際に、旭川市ではオンライン診療の活用によって約半数の救急搬送を削減でき、地域の医療・保健体制の逼迫を回避することに貢献したと報告されています。

　この旭川市モデルは、日本初の取り組みであり、他地域への展開にもつながる実践事例といえます。救急とオンライン診療を組み合わせた手法は、平時の救急医療や過疎地域における医療支援にも応用が可能であり、今後は、さらなる官民連携のもとで緊急医療体制の強化や政策立案への貢献が期待できます。

　ファストドクターでは本研究で得られた知見を踏まえ、各地の行政・医療機関との協力を一層推進し、持続可能な地域医療体制の構築に寄与してまいります。

ファストドクター株式会社

日本最大級の医療支援プラットフォーム「ファストドクター」を運営するヘルステック企業。5,000名以上の医師が参加するこのプラットフォームは患者のほか、医療・介護施設、自治体、公的研究機関、製薬や保険業界など、医療業界の多岐にわたるステークホルダーの皆さまにご利用いただくことで、地域医療を強化する新たな医療インフラの構築を実現します。