休職までの流れ
休職制度は法律で定められていません。そのため、休職するまでの流れは職場によって異なります。ここでは、一般的な休職までの流れをご紹介します。
①メンタルヘルス不調について医師の診察を受ける
まず、メンタルヘルスの不調を感じたら、早めにお近くの精神科・心療内科または会社の産業医へ相談しましょう。
医師に相談しながら、休職について検討します。
②職場の就業規則を確認する
休職の手続きについては職場によって異なります。
就業規則を見て、休職するために必要な書類や申請方法を確認しておきましょう。
上司に休職の相談ができる場合は、この時点で体調不良により仕事を休みたい旨を相談しても良いでしょう。
③医療機関で診断書をもらう
一般的に、休職に必要な書類は「診断書」と「休職届（休職願）」の2種類です。
休職届は自分で記入しますが、診断書は医師が記入する必要があります。
ご自身のメンタルヘルス不調を診察してもらうタイミングで診断書を依頼するとスムーズです。
④休職届（休職願）を記入する
休職届の記入方法も就業規則を確認してください。
企業によっては、休職届のフォーマットがあったり「医師の意見書」の添付が必要だったりすることもあります。
⑤診断書と休職届、その他の必要書類を職場へ提出する
就業規則で決められた流れで必要書類を提出しましょう。
⑥休職期間中について上司や人事担当者と確認する
- 休職中の過ごし方について、一般的には以下の内容を確認しておきます。［1］
- 休職期間
- 復職する際の手続き
- 職場との連絡方法
- 傷病手当金の申請について
- 復職できずに退職する場合について
- 休職中の社会保険料について
休職中は、職場との雇用関係は続いている状態です。
通常給与から差し引かれる社会保険料は、休職中でも本人の負担があるため注意しましょう。
⑦休職へ（必要に応じて業務の引き継ぎ）
休職についての手続きが済んだら、しっかりと療養しましょう。
業務の引き継ぎをする必要がある場合には、なるべく休職に入る前に済ませておくと安心です。
休職期間に入ったら
休養する
休職期間中は、まずしっかり休みましょう。
働いていないことに罪悪感や焦りを感じてしまう人もいますが、その必要は一切ありません。
休職期間は健康的に仕事をするために必要な大切な充電期間です。
たっぷりと睡眠をとったり気分転換してみたり、無理のない範囲で自由に過ごしましょう。
復職の準備をする
不調が改善されてきたら、少しずつ復職に向けての準備をしていきましょう。
職場と連絡を取りながら復職への手続きを進めていくことをおすすめします。
休職期間中の受診について
メンタルヘルスの不調は、専門家による指示のもとで療養することが改善への近道となります。
診断書をもらった医療機関を定期的に受診し、必要に応じて治療薬の処方をしてもらうことをおすすめします。
休職中の生活が心配な方へ
休職期間中には、給与の支払いがない場合が多いです。
職場で加入している健康保険から「傷病手当金」を受けられるので、活用することをおすすめします。
休職に必要な書類
休職には、一般的に診断書と休職届（休職願）の提出が必要です。
休職届は自分で記入しますが、診断書は医師が記入する必要があります。
診断書の記入方法は医療機関によって異なるため、事前に就業規則を確認して、どんなことが記入してあれば良いのか、確認しておくことをおすすめします。
職場によっては診断書のフォーマットが定められていることもあるので注意しましょう。
休職届（休職願）の記入方法も、前もって就業規則を確認しておくことをおすすめします。
休職の相談はオンライン診療
「最近、体調が悪くて休職をしたい」と考えている方は、早めに医療機関への受診を検討しましょう。
特に、メンタルヘルスの不調の場合、早めの治療が肝心です。
ファストドクターのメンタルクリニックでは、ビデオ通話を利用したオンライン診療で医師に診断書の発行や治療薬の処方を相談できます。
土日・祝日も毎日23時まで診察可能です。
休職前の通院で仕事を休みたくない方、仕事が忙しくてなかなか受診できない方におすすめです。
ファストドクターのメンタルクリニックでは、次の流れで診断書を発行します。
①事前問診および診察中に「診断書を希望する」旨を申し出てください。
職場の指定フォーマット（当院指定書式以外）の診断書記入が必要な場合には、記入事項の確認が必要なため、診察希望日の7日以上前までに[email protected]にPDFファイル形式で当該のフォーマットをお送りください。
②診察中、診断書内容についての確認を医師と行います。
症状によっては、病名や療養期間などの診断書の記入内容について、ご希望に添えないこともあります。
③診断書をご登録メールアドレスまたは住所へお送りします。
当院指定書式の診断書を希望された方にはご診察後3日以内を目安に診断書を発行し、診断書のPDFデータをメールにてお渡しします。
ご自身で印刷し職場に提出してください。
職場指定フォーマットの原本を郵送された場合は、原本に必要事項を記入しご自宅に郵送します。
※PDFデータには医師の押印はありません。押印ありの診断書をご希望の場合はお問い合わせください。別途診断書料金が必要となります。
診断書や診察にかかる料金はこちらをご確認ください。診断書発行は保険適用外のため全額負担をお願いいたします。
※最終的な発行可否は医師の医療的判断によります。書類によっては継続的な診察を通して発行可否を判断するものもあり、初診時に発行できない場合もあります。
まとめ
メンタルヘルスの不調がある場合、仕事から離れて心身を休めると不調が改善していくこともあります。仕事を一定期間休みたいときには、職場の休職制度を活用してみましょう。
休職をしたい場合には、診断書や休職届の提出が必要です。就業規則を確認してから書類の準備を始めると、スムーズに手続きを進められるでしょう。
診断書の記入は、オンライン診療でも可能です。日中の受診が難しい方は、23時まで診察を行っているファストドクターのメンタルクリニックの利用を検討してみてはいかがでしょうか。
ご自宅のようなプライベートが確保された場所からビデオ通話で医師の診察や診断書の記入ができます。
休職やメンタル不調について、お気軽に当院へご相談ください。
※メディカルカウンセリングではカウンセラーによるカウンセリングを受けられます。医師による診察や診断書の発行をご希望の場合は、ファストドクターメンタルクリニックをご利用ください。
参考資料
［1］厚生労働省「心の健康問題により 休業した労働者の職場復帰支援の 手引き」
本記事に掲載されている情報は、一般的な医療知識の提供を目的としており、特定の医療行為を推奨するものではありません。
具体的な病状や治療法については、必ず医師などの専門家にご相談ください。
