打撲について
打撲の特徴・要因・症状
打撲の特徴
打撲というのは、強い衝撃を衝突や転倒などによって受けて、筋肉や皮下組織などが損傷するものです。
打撲の場合は、刺傷や切傷と違って外に出血しないのでよく安易に考えますが、骨折していたり、大きなダメージを皮下組織が受けていたりする場合もあるため注意しましょう。
打撲の要因
打撲の要因としては、頭が棚に当たったり、太ももが机にぶつかったりするような普段のちょっとしたことが挙げられます。
また、スポーツが打撲の要因になる場合も多く、特にバスケットやサッカーで接触するトラブルが大きな割合を占めています。
考えている以上に症状が重くなったり、骨折したりすれば、寝たきりになる場合もあるため、医療機関で診てもらいましょう。
打撲の症状
炎症が打撲したところやその周りで起きて、熱や腫れがあって青紫色に皮膚が変わっていれば、皮下出血の内出血といわれるものが起きていることがあります。
また、こぶが頭部の場合はできる場合もあります。
打撲したところはすぐ後よりも、時間がしばらく経ってから痛みが激しくなりますが、打撲が軽い場合は、痛みと腫れが1週間~2週間くらいで治まります。
しかし、青紫色のあざに皮下出血の跡がなって1ヶ月程度残ったり、骨が突き出たような場合は、骨折している可能性があります。
なお、外見から骨折が分からない場合も多いため、痛くて動かせない場合は骨折も考慮して対処しましょう。
打撲の診断と検査
打撲を診断する際は、身体所見を視診、触診、聴診、打診によって掴んで、診断を確定させるために、血液検査、心電図検査、尿検査、レントゲン写真撮影、CT検査などを行います。
打撲の治療法
打撲を治療する際は、応急処置の方法と診察を病院で受ける方法があります。
応急処置の方法
打撲した際は、基本的に、次のような応急処置を行います。
なお、応急処置後を行った後は、病院で診てもらいましょう。
- 安静にする
打撲したところに負荷が加わらないように、足を打撲した場合は松葉杖を使ったり、腕を打撲した場合は三角巾やタオルなどで吊ったりします。
- 冷やす
時間は15分間~20分間で、続けてこれ以上冷やすのは止めましょう。
再度痛む場合は、断続的にこの後も続けます。
なお、打撲したすぐ後は冷やすのが基本ですが、回復期の炎症がおさまる4日目程度からは温めるようにしましょう。
あまり強く巻くと、血液の流れが局所的に悪くなる場合があるため注意しましょう。
- 適度に圧迫する
内出血や腫れを防止するために、テーピングや伸縮性がある包帯などで、適度に打撲したところを圧迫しながら巻きます。
あまり強く巻くと、血液の流れが局所的に悪くなる場合があるため注意しましょう。
- 高く維持する
心臓より打撲したところを高く維持することによって、痛みを抑えて内出血が防止できます。
クッションや椅子など手軽なものを使いましょう。
病院で診てもらう
軽い手や足の打撲でなければ、病院で念のため診てもらいましょう。
また、特に、打撲したところが胸や頭、腹などであれば、ダメージを体の中の器官が受けている場合も想定されます。
次のような症状が表れている場合は、注意が特に必要であるため、すぐに病院で診てもらいましょう。
- 打撲を頭に受けて、痛みがあると同時に、めまいや吐き気、意識障害、けいれんがある
損傷が脳にある恐れがあります。
また、出血が鼻や目、耳、口などであれば症状が重いと考えられます。
- 打撲を胸に受けて、呼吸が難しい
損傷を肺が受けている恐れがあります。
- 打撲をお腹に受けて、吐き気と同時に強い痛みがある
腹部の胃腸などが損傷している恐れがあります。
- 打撲を手や足に受けて、変形と強い痛みがある
骨折の強い疑いがあります。
市販薬を使う
打撲が軽い場合は、市販薬で痛みや炎症を市販薬で抑えられます。
効果が期待できるのは、フェルビナクやインドメタシンなどの鎮痛消炎成分が含まれている外用鎮痛消炎薬です。
打撲の予防
打撲の要因になる転倒や衝突などのトラブルを予防するためには、筋肉の作用をアップする方法が効果が期待できます。
疲れや寒さ、運動不足などは、血液の流れが悪くなって、筋肉が弱くなってきます。
全身を適度な体操や運動でウォームアップすると、血液の流れが促進して筋肉も強くなります。
ストレッチなどを普段から行って、柔らかい筋肉の状態にしておきましょう。
筋肉が固いと、全体の体の動きも固くなり、転んだりした場合に打撲をよくするようになっています。
しかも、ストレッチなどをすると、転倒しても受け身がとりやすいためおすすめです。
症状がつらくなったときに病院が休みだったらどこを頼ればよいのか困ってしまいますよね。
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本記事に掲載されている情報は、一般的な医療知識の提供を目的としており、特定の医療行為を推奨するものではありません。
具体的な病状や治療法については、必ず医師などの専門家にご相談ください。