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インフルエンザの高齢者の死亡率は?
高齢者のインフルエンザの死亡率は若い人と比べて高い傾向にあります。
診療報酬明細などの情報をもとにしたデータベースをもとに2017年9月〜2020年8月の3年間の季節性インフルエンザに関する研究が行われています。
季節性インフルエンザで医療機関を受診した人のうち、28日以内に死亡する率は全体で0.09%でした。
しかし、年齢階級別にみると、高齢になるほど致死率は高くなっていきます。
65〜69歳では0.12%、そこから5歳ごとにほぼ倍に増えていき、85〜89歳では1.77%、90歳以上では3.06%にもなっていました[1]。
なお、この研究はデータの性質上、死亡は受診後28日以内に亡くなった全ての方を含んでいます。
したがって、一部にはインフルエンザに関連しない死亡も含まれていると考えられます。
しかし、それを差し引いて考えても、高齢者がインフルエンザにかかると致命的になりやすいといえるでしょう。
インフルエンザの子供の死亡率は?
インフルエンザで死亡する子供は多くはありません。
前述の研究では0〜9歳では3年間でおよそ7,467,200人、10〜14歳では3,725,300人の受診がありましたが、28日以内の死亡はそれぞれ156人、36人でした[1]。
ただし、インフルエンザ脳症をきたすと、死亡率は上昇します。
インフルエンザ脳症はインフルエンザ感染に伴い、急速に発症する脳の炎症です。
意識障害や痙攣や異常な行動・言動などをきたします。
そのほとんどは発熱から1〜2日以内に認められます[2]。
1990年代後半ではインフルエンザ脳症の死亡率は30%にも上りました[2]。
2014年〜2017年にかけて行われた調査では死亡率は6.2%まで低下していましたが[3]、やはり注意は必要な合併症です。
インフルエンザの子供の死につながりかねない「ライ症候群」 解熱剤の使用に注意!
もう一つ、注意しないといけない病態があります。
解熱剤の使用と関連した「ライ症候群」の発症です。
ライ症候群は小児の急性脳症の一つです。
一旦解熱した後、激しい嘔吐や痙攣・意識障害と、肝臓をはじめとした様々な臓器の脂肪沈着をきたします。
原因不明の疾患ですが、インフルエンザや水ぼうそうなどのウイルス性疾患の際に一部の解熱鎮痛薬を使用すると発症のリスクが高まることが知られています。
厚生労働省の検討によると、解熱鎮痛剤の影響が疑われる急性脳症の報告例28例では半数が死亡し、生存しても後遺症を残してしまうケースも多く見られました[4]。
インフルエンザのお子さんに解熱薬を使用する場合は、自己判断で市販薬を用いることは避けて、病院でリスクの低い薬を処方してもらいましょう。
もし熱があまり高くなく、食事や水分がしっかり取れて機嫌が良ければ、無理に使用せずに様子を見るのも一つの手です。
頭や首筋・脇・足の付け根などを冷やすのも有効です。
妊婦さんはインフルエンザの死亡リスクが高い?
2009年の新型インフルエンザの流行の際、米国では妊婦の入院や死亡が一般の人と比べて多かったことがわかっています。
さらに妊娠中のインフルエンザ感染はお腹の中の赤ちゃんにも悪影響です。
流産や早産・低出生体重時や胎児死亡率などが増加することがわかっています[5]。
どのような基礎疾患があるとインフルエンザの致死率が高くなる?
インフルエンザの死亡につながる合併症が増える代表的な基礎疾患は次のようなものです。
-
心血管疾患(高血圧を除く)
-
慢性呼吸器疾患
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肝疾患
-
腎疾患
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糖尿病を含む代謝異常症
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免疫不全(免疫抑制薬内服中・HIV感染を含む)や血液疾患
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神経筋疾患
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高度肥満(BMI40以上)
インフルエンザは合併症がなければ数日程度で改善する疾患です。
しかし、肺炎などの合併症を起こしてしまうと重症化につながり、時に致命的になります。
合併症は2歳未満の乳幼児や65歳以上の高齢者、妊婦及び上記のような基礎疾患を持つものに多いといわれています[6, 7]。
2023年、インフルエンザの流行は?
2022/23年のシーズン、そして2023/24年のシーズンはインフルエンザ患者さんが急激に増えているのをご存知でしょうか。
インフルエンザは流行時期に併せ、毎年第36週(9月初め頃)から翌年の第35週を1年間として患者数の調査が行われています[8]。
ここ数年はコロナ禍の影響で、インフルエンザの推計患者数は非常に少なく報告されていました。
コロナウイルスの流行前〜流行が始まった2019/20年の推計患者数は約729万人でした。
それが、2020/21年は約1.4万人、2021/22年は約0.3万人と明らかに減少しています[9, 10]。
ところが、2022/23のシーズンからは一般的な流行時期である12月から3月以外にも患者が認められています[8]。
2022/23シーズンの推計患者数は未確定ですが、続く2023/24シーズンも含めて、推計患者数は増加する可能性があります。
患者さんが多くなると、それだけリスクの高い方も罹患するため、亡くなる方も増えるかもしれません。
インフルエンザの薬は死亡率を下げることができる?
インフルエンザ発症早期に抗インフルエンザ薬(ノイラミニダーゼ阻害薬)を投与することはインフルエンザの重症化予防につながり死亡を減らす可能性があります。
2009年の新型インフルエンザによる日本での死亡者は、世界的にみて非常に低いという結果でした。
これは罹患者が少なかったのではなく、受診してすぐに診断し投薬を受けた患者さんが多かったからだと考えられています[7, 11]。
基本的には発症48時間以内の早期投与が重要です[11]。
したがって、インフルエンザが疑わしい時には早めの受診を心がけましょう。
ただし、ハイリスクの患者さんの場合は、48時間以上経過しても投与を検討します[7]。
インフルエンザなのに死因は「細菌性肺炎?」超過死亡ってどういうこと?
単純に直接死因が「インフルエンザ」の死者だけを対象に統計をとると、インフルエンザが関連している死亡の多くは含まれなくなってしまいます。
なぜなら、インフルエンザによる死亡事例の多くは、直接的なものでなく、細菌性肺炎などの合併で亡くなるケースだからです。
また、インフルエンザに罹患した後に、元々あった基礎疾患が悪化して死亡することもあるでしょう。
「インフルエンザ」での死亡数のみを見ると、これらの影響を見逃してしまう恐れがあります。
そこで、「超過死亡」という概念が提唱されています。
これは、インフルエンザの流行下での死者数と、仮に同じ期間に同じ場所でインフルエンザの流行がなかったとすると予想される死者数を比較して、有意な差をもって増えている死亡のことです(統計によっては総死亡でなく、インフルエンザあるいは肺炎死亡とすることもあります)[12]。
インフルエンザの「超過死亡」は1万人?
超過死亡数はシーズン毎に大きく異なります。
例えば、日本全国における1998/99シーズンの超過死亡は35,000人を超えており、非常に大きな影響がありました。
一方、2004/05シーズンから新型コロナウイルス流行直前の2018/19シーズンまでは1万人を超えることはありませんでした[12]。
インフルエンザの重症化・死亡を防ぐためにできること
インフルエンザで命を落とさないためにできる対策は2つです。
1つはかからないこと、もう1つはかかってしまった際に合併症を起こして重症化させないことです。
これらの予防策を具体的にみていきましょう。
インフルエンザワクチンを打つ
インフルエンザワクチンは重症化予防に重要です。
もし、ワクチンと流行しているインフルエンザの型が一致していれば、特に高い効果を発揮します。
高齢者では発症予防効果自体は30〜40%とあまり高くはありません。
しかし、かかってしまった場合の入院・肺炎の防止効果は50〜60%、死亡の予防効果は80%と報告されています[13]。
さらに重要なのが、若い元気な人はワクチンを打つと発症を防ぐことができることです。
発症予防効果は70〜90%とされています[13]。
若い人の発症を食い止めることは、その家族など身近な高齢者を守ることにつながります。
妊娠中でもインフルエンザワクチンを打っていいの?
インフルエンザワクチンは妊娠中でも接種可能です。
ワクチンが妊婦や胎児に悪影響を及ぼさないことがわかっています。
多くのインフルエンザワクチンに含まれているチロメサールという防腐剤が生まれてくる子の自閉症を増やすのではないかと考えられていた時期がありました。
しかし、のちの疫学研究の結果から、この説は否定されています。
そのほか、ワクチンが先天異常・胎児死亡・流産や早産につながらないことも明らかになっています[14, 15]。
手洗いをする
インフルエンザの流行時期には、外出は最低限にするとともに、帰ってきたら流水と石鹸で手を洗いましょう[16]。
正しい手の洗い方をご存知でしょうか。
意外とできていない方は多いです。
手洗い前には時計・指輪などは外してください。
爪が長いと汚れが残りやすいため、短く切っておきましょう。
また、指先や指の間・親指の付け根や手首・手の表面のしわなどは汚れが残りやすいため、しっかりと時間をかけてこすってください[17]。
公共機関や病院のトイレなどには正しい手洗いのポスターが貼ってあるところも多いため、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。
マスクをする
マスクは飛沫を浴びた時に吸い込まないために有効です。
外出時は着用をお勧めします[16]。
ただし、過信は禁物です。
本来はマスクの一番重要な役割は症状がある人が咳やくしゃみなどの「飛沫」を拡散しないようにするためのものです。
病原体そのものの侵入を100%防ぐことができるものではありません。
ガーゼマスクよりも不織布マスクが望ましいです。
なお、時々販売されているのを見かけるN95マスクは個人のインフルエンザ対策において必要なものではありません。
フィッティングが難しく、正しくトレーニングをした医療従事者が使用しなければ効果が薄れてしまうからです[18]。
体調や環境を整える
十分な睡眠をとり、バランスの良い食事をして体調を整えましょう。
また、室内は適宜換気をしてください。
適切に加湿をすることも大切です。
冬場は乾燥しがちです。
乾燥はのどの粘膜の防御力を低下させてしまいます。
加湿器などで適度な湿度を保つようにしましょう。
50〜60%程度が良いとされています[16]。
家族がかかってしまった時には予防投与を受けることを考える
抗インフルエンザ薬を発症予防に使用する「予防投与」はインフルエンザの感染者に濃厚接触してしまった場合に有効です。
高齢者や基礎疾患がある方の家族がインフルエンザに罹患した時、重症化しやすい人の発症を防ぐための予防投与が検討されることがあります。
予防投与はインフルエンザの患者さんに接触してからなるべく早くが望ましいです。
48時間以内のなるべく早いうちに受診して処方を受けましょう。
また、予防効果は70〜90%と言われており、絶対にかからないというわけではありません[19]。
なお、予防投与は自費診療になります。
受けるべきかどうかは、かかりつけ医と相談して考えましょう。
それでもかかってしまったら?受診のポイント
どんなに手を尽くしてもインフルエンザになってしまうことはあります。
重症化リスクの高い方は、早期に受診して治療を考慮した方が良いでしょう。
基本的にはかかりつけのクリニックや病院で問題ありません。
ただし、発熱患者さんを受け入れることができる時間を区切っていたり、入り口を分けていたりする医療機関もあります。
受診前に電話をして問い合わせることをおすすめします。
また、自宅で療養しているときに、呼吸困難感・意識障害がでたり、水分も食べ物も受け付けなくなったりした場合は直ちに医療機関に連絡を取りましょう。
Q & A
インフルエンザにかかる人数は年間何人ですか?
新型コロナウイルスの流行が起こる前である2018/19年のシーズン1年間の推計患者数は累計で約1201万人でした[9]。
インフルエンザは流行時期に併せ、毎年第36週(9月初め頃)から翌年の第35週を1年間として患者数の調査が行われています[8]。
また、季節性インフルエンザは、5類感染症のうち、定点把握対象に指定されている疾患です。
定点把握対象疾患は、全国に多数ある医療機関のうちから無作為に選定された医療機関からの患者数のみが報告されています。
推計受診者数は、この報告された患者数から計算された数値です[20]。
なお、コロナ禍でインフルエンザの推計患者数は非常に少なく報告されていました。
2019/20年の約729万人、2020/21年は約1.4万人、2021/22年は約0.3万人と報告されています[9, 10]。
ところが、2022/23のシーズンからは一般的な流行時期である12月から3月以外にも患者が認められています。
2022/23シーズンの推計患者数は未確定ですが、続く2023/24シーズンも含めて、推計患者数は増加する可能性があり、今後の動向に注意が必要です[8]。
インフルエンザが体内に入るとどうなる?
インフルエンザは体内に入ると、主に気道(空気の通り道)の粘膜上皮細胞にくっつき、その中に侵入します。
そして、ヒトの細胞内に自身の遺伝情報を読み込ませ、タンパク合成を行い増殖していきます[21]。
急激に体内で数が増えたインフルエンザウイルスにより、気道炎症が引き起こされてインフルエンザを発症するのです。
インフルエンザが重症化するとどうなる
インフルエンザの重症化により起こることは多様で、いくつかが重なることもあります[7]。
まず、代表的なものは、高齢者に多い肺炎の合併です。
インフルエンザは空気の通り道である気道の粘膜を傷つけ、細菌性肺炎を引き起こします。
インフルエンザが関連した死亡の最大の原因になるため、高齢者はインフルエンザ感染には気をつけなければなりません。
また、ステロイド・免疫抑制剤・抗がん剤など免疫力の低下が起こる薬を使用している方も注意が必要でしょう。
小児では脳症の合併に留意が必要です。
小児では免疫が未熟なため、過剰に炎症性物質が放出されてしまい起こると考えられます。
他に起こり得るのは基礎疾患の悪化です。
喘息や慢性閉塞性肺疾患・間質性肺炎・心不全などがインフルエンザを契機に増悪します。
また、高齢者がインフルエンザに罹患すると、高熱から動けなくなったり脱水を起こしたりして全身状態の悪化も起こります。
これも入院の必要な重症化した状態といえるでしょう。
インフルエンザによる超過死亡数は1万人ですか?
近年では超過死亡数は1万人よりは少ないと考えられています。
超過死亡数とは、インフルエンザの流行がなかったと仮定した時に比べ、インフルエンザが流行したことでどれだけ死者数が増えているかを表す言葉です。
かつては日本のインフルエンザの超過死亡数は1万人を超えることもありました。
しかし、2004/05シーズンから新型コロナウイルス流行直前の2018/19シーズンまでは1万人を超えることはありませんでした[12]。
インフルエンザの死亡率は子供でどのくらいですか?
インフルエンザそのもので死亡する子供はほとんどいません。
0〜9歳では2017年〜2020年の3年間でおよそ7,467,200人、10〜14歳では3,725,300人のインフルエンザによる受診がありました。
しかし、28日以内の死亡はそれぞれ156人、36人でした[1]。
ただし、インフルエンザ脳症をきたすと、死亡率は上昇します。
インフルエンザ脳症はインフルエンザ感染に伴い、急速に発症する脳の炎症です。
意識障害や痙攣や異常な行動・言動などをきたします。
特に発熱から1〜2日以内の発症が多く、要注意です[2]。
2014年〜2017年にかけて行われた調査ではインフルエンザ脳症を起こすと、死亡率は6.2%と報告されています[3]。
また、一部の解熱剤使用による「ライ症候群」にも注意が必要です。
解熱剤の使用は自己判断せず、医師の指示に従ってください[4]。
まとめ
インフルエンザの恐ろしいところは高齢者の二次性肺炎をはじめとする合併症です。
若い人では決して高くない死亡率が高齢者では5歳毎に倍に増えていきます。それは、高齢化では特に合併症が起こって重症化しやすいためです。
同様に、小児や妊婦・基礎疾患のある方も重症化に注意が必要です。
当然のことながら、インフルエンザにかからないのが一番良いです。
インフルエンザワクチンの接種や基本的な感染対策は、決して怠ってはいけません。本人だけでなく、周りの人もしっかりと対策を取ることが必要です。
とはいえどんなに気をつけていても、高い感染力を持つインフルエンザを防ぎきることはできません。
もしも、インフルエンザにかかってしまったら、早期に受診して抗ウイルス薬を使用することで合併症を起こさずにすむかもしれません。
そのためにも、症状が出たら、できるだけ早く受診をしてください。
ファストドクターでは無料の医療相談を行なっています。
アプリから往診の待ち時間を見れるだけではなく、チャットや電話での無料の医療相談が可能です。
もし、ご家族やご自身の体調でご不安な点がありましたら、ファストドクターを頼ってください。
参考文献
[1] 厚生労働省|第74回(令和4年3月2日)新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料 野田龍也. 日本の医療データベースから算出された季節性インフルエンザの重症化率
[2] 奥村 彰久. 医学のあゆみ. 277(1):55-62, 2021.
[3] Kasai M, et al. Brain Dev. 42(7):508-514, 2020.
[4] 厚生労働省 | 小児のライ症候群等に関するジクロフェナクナトリウムの使用上の注意の改訂について
[5] 上野悠太 周産期医学 48(1): 123-125, 2018.
[6] 畠山修司 医学と薬学 74(3): 255-261, 2017.
[7] 石田直. 日本内科学会雑誌. 110(9):1965-1971, 2021.
[8] 東京都 報道発表資料 2023年9月14日 保険医療局|インフルエンザ患者の増加に注意が必要です
[9] 国立感染症研究所|今冬のインフルエンザについて(2020/21シーズン)
[10] 国立感染症研究所|今冬のインフルエンザについて(2021/22シーズン)
[11] 関由喜, 菅谷憲夫. レジデントノート 20(15): 2643-2647, 2019.
[13] 湯原里美. インフェクションコントロール 31(6): 616-620, 2022.
[14] 上野悠太 周産期医学 48(1): 123-125, 2018.
[15] 鈴木俊治 周産期医学 51(12): 1773-1775, 2021.
[17] 東京都感染症情報センター|手を洗いましょう(手洗い手順)
[18] 小林 寅喆. 日本防菌防黴学会誌. 48(9): 473−475, 2020.
[19] 山田玄, 氏家無限. インフェクションコントロール 30(11): 1104-1108, 2021.
[20] 広島市|感染症情報/定点当たりとは
[21] 佐藤晶論. 小児内科 52(増刊): 1028-1036, 2020.
本記事に掲載されている情報は、一般的な医療知識の提供を目的としており、特定の医療行為を推奨するものではありません。
具体的な病状や治療法については、必ず医師などの専門家にご相談ください。